トレーニングジムを開業したい方にとって、資格が必要なのかどうかは気になる悩みではありませんか？

またトレーナーとしての資格のみでなく、営業許可書などが必要かどうかも気になると思います。

今回は、トレーニングジム開業する際に必要な資格などを紹介します。

ジムを経営する上で資格は必要か

業種によっては、開業するのに特別な資格が必要なものもありますが、ジムの経営の場合は資格が必要なのでしょうか。

ジムの経営に関する資格について説明します。

特別な資格を有する必要はない

ジムを経営する上で必須となる資格はありません。開業届を税務署に提出すれば、そのまま開業できます。

そのため、開業に免許や資格が必要な業種と比べてジムの経営は参入しやすいビジネスです。

持っていると有利になる資格はある

前述の通り、ジムを経営するために必要なトレーナー系資格は特になく、無資格で開業しても法律上は問題ありません。

ただ、資格取得をしていることは正しい知識を持っていることの目安となり、お客様から見ても安心材料の1つとなります。

個人でトレーニングジムを開業する際、お客様の結果を出せるかどうかは全て自分の腕にかかっています。

自身のトレーナーとしての指導力レベルアップのためにも「NESTA-PFT」「NSCA-CPT」など、トレーナー業界で有名な資格をできれば1つは取得しておきましょう。

業界内でも特に有名なパーソナルトレーナー向けの資格を2つ紹介します。

NSCA-CPT：科学的なエビデンスに基づいた正しい知識を身につけたい人向け

NSCA-CPTを取得することで、自分がトレーナーとしてお客様に指導する内容に科学的根拠のある裏付けを持たせることができます。

トレーニングの知識に加え、医学的、運動生理学的な専門知識とトレーニングの指導技術をもつトレーナーを認定する資格です。

研究のデータをもとに組み立てられた科学的根拠のあるカリキュラムを学ぶことで、科学的に正しいトレーニングを教えることができます。

いままでパーソナルトレーニングをおこなった経験はあるので指導に自信はある。けれど、開業をきっかけに信頼のある資格が欲しい！という人におすすめです。

NESTA-PFT：実践にも活かせる幅広い知識が学べる

とにかく実践的な使える知識を学びたいのであればNESTAーPFTがおすすめです。

実際にお客様に、どのような運動を指導すれば良いのか、何を食べて貰えば良いのか、しっかりと自信をもって伝えられるようになりたいという人向けです。

NESTAには、NESTA-PFT以外にもスペシャリスト資格と呼ばれるものがあります。ニーズ別に特化した実践的知識が学べるカリキュラムです。

たとえば、高齢者向けに特化した指導や、アスリート向けに特化した指導などのカリキュラムがあります。受講することでさまざまな人に対応できるトレーナーになることができます。

開業のための資格を取るのと同時に、自分の指導のバリエーションを増やしたい人におすすめです。

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ジムの経営で求められる3つのスキル

ジムの経営で求められる、

1.マーケティングスキル
2.マネジメントスキル
3.ジムにまつわる専門的な知識

以上の3つのスキルについて解説します。

マーケティングスキル

マーケティングスキルはジムの経営で重要なスキルです。ジムと一言で言ってもパーソナルジムやフィットネスクラブなど、様々な種類があります。

どのようなジムを経営するか、どの顧客層をターゲットとするかや顧客のニーズを把握することなどを決める際にマーケティングスキルが必要になります。

ジムは特に流行の移り変わりが激しい業界と言われています。常に正しいニーズを把握するための、情報への感度が必要です。

マネジメントスキル

自分の他にトレーナーなどを雇う場合にはマネジメントスキルが重要になります。雇用した人とジムの経営方針を共有したり、適材適所に人員を配置するためには高いマネジメントスキルが必要です。

優秀な人材を確保できれば、経営の安定にもつながります。経営者としてのマネジメントスキルを養いましょう。

ジムにまつわる専門的な知識

マーケティングやマネジメントのスキル以外にも、ジムに関する専門的な知識がジムの経営に必要です。

栄養学や運動生理学などのトレーニングに関する学問に関する知識を持つことで、経営を円滑に進めることができます。

たとえ自分がクライアントに直接トレーニング指導をしなくても、マーケティングやトレーナー採用の際に専門知識にもとづいた経営判断が可能になります。

トレーニングジム開業で絶対に必要なもの5選

トレーニングジムを開業するためにトレーナー系資格は必須ではありませんが、自宅やマンションの一室を使ってトレーニングジムを開業する際、本来は開業後1ヵ月以内に税務署へ開業届を提出する必要があります。

しかし、所得が290万円を超えなければ事業税が発生しないため、開業届を提出せずに事業を開始する人も多くいます。実は開業届は国や自治体へ事業の開始を伝えるためのものであり、提出しなくても法律違反にはならず、確定申告をすれば事業を行なっているとみなされます。

さて、本項ではトレーニングジムを開業するにあたって揃えておきたい5つの要素をご紹介しますので、開業前によくチェックするようにしましょう。

1.ジムのテーマ・コンセプト
2.トレーニングジムが開業できる物件
3.ターゲット層に合った必要な設備・サービス
4.開業資金と運転資金を合わせて300万円ほど
5.ホームページやSNSなどの集客戦略

ジムのテーマ・コンセプト

最初にジムのテーマやコンセプトを決めましょう。

ジムと一言で言ってもパーソナルジムやフィットネスクラブなど、様々な種類があります。また、女性専用のジムにするかや24時間営業にするかなどの経営スタイルも決める必要があります。

自分の将来的な目標や狙うターゲット顧客などから経営するジムのテーマ・コンセプトを逆算することが重要です。

トレーニングジムが開業できる物件

物件・部屋探しのポイントは、立地とトレーニングジム開業可能物件かどうかです。

立地選びは集客・売り上げに大きく影響し、トレーニングジムの存続に直結します。

アクセスの良さ、競合施設があるかを事前にチェックし、適切な立地を選びましょう。

物件に関しては必要以上に広いスペースや綺麗な内装などは出費が多くなるため、マイクロジムで小さく始めることがおすすめです。

また、希望物件がトレーニングジムとして開業可能かどうか、さらには床の荷重や防音対策に問題ないかを必ず確認してください。

事務所利用が可能な物件でも、重い器具を部屋に入れることや不特定多数のお客様が頻繁に出入りすることをお断りしている物件が多いです。

無許可でトレーニングジムを開業した場合、物件を追い出されてしまこともあります。事前に必ず把握しましょう。

参考：新宿でパーソナルトレーナーになりたい人必見！エリアや店舗情報を徹底解説！

ターゲット層に合った必要な設備・サービス

トレーニングジムを開業する際、器具に関してはOL、ハードトレーニー、高齢者などターゲット層に合った必要な設備をしっかり揃えましょう。

女性や汗をかきやすい人のために更衣室やシャワー、アメニティを準備しておくことも重要です。

またサービス業は水回りをよく見られるため、トイレやシャワー、洗面所がキレイな部屋を選び、常に清潔にしておいてください。

料金は立地やターゲット層の年収を調査し、健康に自己投資するであろう適正価格を把握することも大切です。

開業資金と運転資金を合わせて300万円ほど

トレーニングジムを開業するために準備しておく資金は、開業資金と運転資金の2つがあります。

開業資金には物件取得、トレーニング器具購入など、運転資金は家賃や広告費、生活費全般が当てはまります。

資金を集める方法は貯金、銀行ローン、国の融資を受けるなどがあり、国の融資であれば貯金額の10倍ほど借りることができます。

ただ元々の貯金が数十万円など少ない場合、事業が失敗した時に返済能力が無いと見れらるため、銀行や国の融資を申請しても承認されることはほぼありません。

半年分の生活費を貯めておくが目安であり、開業資金と運転資金を合わせて300万円ほどは用意しておきたいです。

また、周りに投資家がいたら、投資家の人がお金を出してくれる可能性もあります。

ホームページやSNSなどの集客戦略

ホームページやSNSなどのオンライン戦略、対面でのオフライン戦略など様々な集客方法があります。

オンラインに関しては独自ドメインのホームページを所有していてトレーニング風景や内装などの写真があると事業主としての信頼も得やすいため、作っておきたいですね。

また融資を受けて開業する際は集客戦略を聞かれ、事業の見通しを判断されます。

「集客の流れはこうです」「1ヵ月でこれだの人数を集客でき、売り上げはこれくらいの見込みです」など、しっかり戦略を練って説明できるようにしましょう。

集客に関してはSNSなど、無料やローコストでできることも多くあり、早めに始めておくことをおすすめします。

参考：パーソナルトレーナーも知っておきたい！集客に役立つ方法を14個紹介

ジムの経営者になる2通りの方法

ジムの経営者になるには、

1.個人で開業する
2.フランチャイズに加盟する

以上の2通りの方法があります。それぞれの方法について解説します。

個人で開業する

ジム業界は大手企業によるチェーン展開が目立ちますが、個人の開業も十分可能です。

個人で開業する場合は、物件や設備の選定、人材の確保など、経営に関することを全て自分で進めなければならず、経営やトレーニングに関する知識が必要になります。そのため、ジム業界での経験が求められるでしょう。

開業の準備や経営に手間がかかりますが、一方で自由度は高く、自分のビジョンに合った経営が可能です。

フランチャイズに加盟する

フランチャイズに加盟することでもジムの経営ができます。フランチャイズに加盟する場合は、企業に応募して、審査を経た後にフランチャイズ契約を結びます。

フランチャイズに加盟すると、経営やジムに関する知識の提供やマネジメントなどの支援を受けられます。サポートを受けられるので、個人の開業と比べて初期費用も安く抑えやすいです。

しかし、個人での開業と比べて経営の自由度が低く、業界のトレンド変化に柔軟に対応しにくいなどのデメリットに注意する必要があります。

トレーニングジムの開業に必要な許認可について

トレーニングジムを開業したい場合、設備や規模によっては関連法規の関係で行政に必要な届を提出しなければならないことがあります。

法律によって届け先が異なり、次のように定められています。

プール、レストラン、ラウンジ、駐車場など、設備によって届の提出が必要なことを知

っておきましょう。

NSCA-CPT・NESTA-PFTを取得するためのスクール

自分の指導に科学的な裏付けを持たせたい人にはNSCA-CPT
実践的に使える指導のバリエーションを増やしたい人にはNESTA-PFTがおすすめです。

開業を見据えて資格を取得する人におすすめのスクールを紹介します。

超効率学習で短期間でNSCA-CPT取得を目指す（トレスク）

開業の準備は思う以上にやることがたくさんあります。今の指導力には問題はないので、試験勉強はサクッと無駄なく終わらせてしまいたい人にはトレスクNSCA-CPTがおすすめです。

効率重視の学習をすることで、3ヶ月間という短期間で合格を目指せます。

短期間なので合格率が高い理由は講師にあります。講師を務める吉田敬史氏は、NSCAが認定するマスターコーチです。

公認コーチならではの出題範囲をしっかりおさえた対策をしてくれるので効率よく学ぶことができます。

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トレーニングジムを開業したい方へ

トレーニングジムを開業するためには特別必要な資格はなく、それよりも集客手段や資金を準備しておくことが大切です。

また施設や設備、規模によっては行政へ届けの提出が必要なため、把握しておきましょう。

ただ、集客手段や開業前の準備すべきものはわかったものの、開業後の集客や経営に不安がある方もいるのではないでしょうか？

トレーナーエージェンシーでは、トレーニングジムを開業したい方のサポートをしています。

これらの悩みや不安を、それぞれ専門家が丁寧にサポートします。

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