スポーツジムを経営したい場合、必要となる資格があるのかないのか気になる人も多いでしょう。トレーナーとしての資格でなく、営業許可書などが必要なのでしょうか。スポーツジムを経営する際に必要な資格やポイントをご紹介し、解説していきます。

1）経営する際の大きなポイント

はじめに、スポーツジムを経営する際に重要となるポイントを3つご紹介し、解説していきます。

立地環境

人があまり住んでいない場所にスポーツジムをオープンしても集客を図るのは困難でしょう。しかし、人口密集地であれば必ず集客出来る訳でもありません。サービス内容やシステムが顧客となりえる住民の要望と合致していなければ、多くの集客は見込めないからです。成功する為には、まず出店場所の特性と競合店の状況を調べ、集客が期待できるターゲット層を明確にしていく必要があります。

 従業員の確保と育成

インストラクターをはじめとする従業員の対応が悪ければ会員は離れていってしまいます。逆に、従業員の対応が良ければ、対応の良さが評判となり顧客の増加や定着率の向上につながる可能性が高くなります。そのためにはいい人材の確保と育成が欠かせません。しかし立ち上げ直後からいい人材を集めるのは困難なため、人材育成制度を設けるといいでしょう。

料金システム

入会金や会費の価格設定も重要なポイントです。集客や会員の定着率を高める重要な要素と言えます。若年層をターゲットとする場合は低価格の設定をする事で、入り口を広がり集客に繋がります。逆に、お金に余裕がある熟年層をターゲットとする場合は、価格設定を上げる代わりにサービスを向上させる事で、充実感が上がり満足度も高まるでしょう。客層に見合った価格設定が重要だと言えます。

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2）開業で必要な資格

スポーツジムを経営する際に必要となる資格はあるのでしょうか？解説していきます。

開業で必要な資格

開業する為に必要となるトレーナー系の資格や営業許可は特にありません。無資格で開業しても法律上は問題ありません。ただ、資格取得をしていることは正しい知識を持っていることの目安となり、顧客から見ても安心できる材料の一つとなります。

NSCA-CPT（NSCA 認定パーソナルトレーナー）

NESTA-PFT（NESTA 認定パーソナルフィットネストレーナー）

JATI-ATI（JATI認定トレーニング指導者資格）

などはトレーナーとしての有名な資格です。

開業の手続き

マンションの一室・貸しスペースなどで何かの教室を定期的に開く場合、教室を開く本人は個人事業主となります。個人の場合は会社を設立する時ほど面倒な手続きはないのですが、「個人事業の開廃業等届出書」を、開業後1か月以内に税務署に提出しなければいけません。

行政に必要な届出

トレーニングジムを開業したい場合、設備や規模によっては、関連法規の関係で行政に必要な届を提出しなければならないことがあります。

消防法：所轄の消防署
公衆浴場法：保健所
食品衛生法：保健所
建築基準法：都道府県および市町村役場
都市計画法：都道府県および市町村役場

設備によって届出の提出が必要な事は認識しておきましょう。

3）ジム開業に重要な集客方法

開業出来たとしてもお客様が来てくれない事には運営が出来ません。ポイントとなる集客方法をご紹介します。

集客方法

ホームページやSNSなどのオンライン戦略、対面でのオフライン戦略などさまざまな集客方法があります。HPは必須ですが、SNSなどの無料での集客やローコストでできることも多くあるので、早めに準備しておくといいでしょう。融資を受けて開業する際、集客戦略を聞かれた場合の事業計画としても判断されます。

予約ページ

ホームページを作った後は、予約ページも導入する事をオススメです。新規体験者や会員の確保につながります。ホームページを見た後に、体験レッスンの申込みが電話予約のみとなっていると、「営業時間内に電話をしなければならない」などの不便な部分がある為、予約システムを導入する事で集客を円滑に行えるようになります。

ターゲットや地域

集客方法もターゲットや地域によって変わってきます。20代〜30代の働いている女性がターゲットの場合は、チラシよりもWeb広告の方が効果的です。地域密着型のジムを目指す場合は、近隣店舗の飲食店などにチラシや貼り紙を置かせてもらうなど、自分で配布するのも効果的です。いろいろな方法は多くあるので何が効率的だったのか、データを収集する事も重要になります。

4）開業する際の注意点

開業する際の注意点や開業後の注意点をご紹介し、解説していきます。

防音対策

トレーニング中は器具を使用する音で、騒音が発生する事もあります。戸建てのように独立した建物の場合は問題ありませんが、マンションなどの一室を利用した場合や、テナントが複数利用している施設では、近隣の人や店舗の迷惑とならない防音対策が必要です。徹底しておかないと苦情処理に多くの時間を費やす事になってしまいます。後でトラブルにならないように対策が必要です。

荷重の確認

バーベルやアジャスタブルベンチのように、重量器具が多くあります。設備を充実させるつもりで、一つひとつ器具を揃えているうちに「床の耐荷重を超えていた」というケースも少なくありません。施設や部屋を借りている場合は、損害賠償を請求される可能性も出てきます。設備投資を行う事でサービスを充実させたい気持ちもありますが、導入する際は耐荷重についても確認することや計画的に行う必要があります。

運用資金

開業にあたり用意しなければならない費用は、大きく分けて「開業資金」「運転資金」「生活費」の3つです。「開業資金」の主なものは、物件の敷金やマシンの購入費・設置工事費や内装工事費・ホームページ制作費などです。認定団体の資格取得を考えている場合、資格取得費用も開業資金の中に組み込んでおきましょう。

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5）スポーツジム経営やポイントに関するその他のQ＆A

ここまで経営やポイントにつて解説してきましたが、そのほかのQ＆Aをご紹介し解説していきます。

【Q1】経営するにあたりどのような事が重要ですか？

スポーツクラブ業では、設備面に着目しがちですが、重要なのはサービス面です。一般的に売上の基盤となるのは会費収入であり、入会者を増やす事と並行して、退会者を出さない取組みも重要になります。

【Q2】スポーツジムを経営するメリットは何ですか？

儲かるビジネスモデルの多くが、定期的に収入が入る収益モデルを構築する経営スタイルを取ります。基本的にフィットネスクラブやスポーツクラブは会員制なので、課金モデルとしていい収益モデルと言えるでしょう。

【Q3】Webを活用した集客は重要ですか？

Web集客が重要な理由は、スマートフォン・パソコンの普及が急速に広まっているからです。これに伴い、インターネットを使って情報を集める人が増加しています。経営におけるWebの活用とは、インターネット利用者に直接アプローチをかけられる優れた手段です。