パーソナルトレーニングジムの開業方法！経営に必要な資金・器具を紹介
パーソナルトレーニングジムを開業したい方にとって「資金の調達方法・立地・集客方法」をどうすればいいかわからない人も多いのではないでしょうか？
開業方法についてしっかり調べておかないとギャンブルのような開業となってしまい、高い確率で失敗してしまいます。
今回は、パーソナルトレーニングジムの開業に必要な資金の調達方法、安定経営のコツを紹介します。
フィットネスクラブとパーソナルトレーニングジムの違いを確認
フィットネスクラブとパーソナルトレーニングジムの違いを紹介します。
フィットネスクラブ
フィットネスクラブとは、コナミ・ティップネス・オアシス・ルネサンス・ゴールドジムなどが当てはまります。
スペースが広く・豊富な設備・会員制などが特徴です。
全国規模で展開しているフィットネスクラブも多く、一般の方がフィットネスクラブを開業することは難しいことがわかります。
パーソナルトレーニングジム
パーソナルトレーニングジムとは、RIZAP、24/7ワークアウトなどが当てはまります。
完全マンツーマン・予約制・マンションの1室などの小スペースでも開業可能などが特徴です。
個人でジムを開業したい場合、パーソナルトレーニングジムの開業を目指すことが一般的です。
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パーソナルトレーニングジムの開業に必要なものとは！？
パーソナルトレーニングジムを開業するために用意するもの、必要なものを紹介します。
資金
パーソナルトレーニングジムを開業するにあたり、資金が必要です。
資金は開業するために必要な「開業資金」と開業後にパーソナルトレーニングジムを運営するための「運転資金」の2種類に分かれており、開業前に準備しなければなりません。
仮に自宅の1室をジムにする場合、30万円ほどでも開業は可能です。
新たにワンルームの部屋を借りる場合でも、100万円もあればパーソナルトレーニングジムの開業も夢ではありません。
運転資金は家賃・水道光熱費・ジムを認知してもらうための広告宣伝費・従業員への給与などの人件費を表します。
個人で行うとしても、毎月30万円ほど必要と考えておきましょう。
設備や使う機会、立地条件などで資金は大きく変動します。気になる資金調達の方法ですが次の3パターンが主流です。
- 貯金する
- 銀行や国の融資を受ける
- 出資者を募る
そして、開業資金は主に次の3つの用途で使われます。
●物件取得
敷金・礼金・前家賃など、物件を契約するために必要な資金であり、50万円ほどは物件取得のために用意しておくと余裕が持てます。
一軒家であれば、空いている部屋をジムにする方法も一つの手段です。
●内装
壁紙・テーブル・観葉植物などが当てはまります。
あまり高い費用をかける必要はありませんが、お客様から「来たい！」と思われるような清潔感のある内装にしましょう。
初めからキレイであれば、特にお金を掛けなくても問題ありません。
●器具購入
フロアマット・パワーラックやスミスマシン・バーベル・ダンベル・ストレッチポールやストレッチマット・TRXやロープなどが当てはまります。
パワーラックやスミスマシンンは安いもので10万円以下、高いものでは100万円を超えることもあります。
物件
資金の問題が解決したら、今度は物件選びです。
パーソナルトレーニングジム開業に関する物件選びには、以下の2つを確認しましょう。
●荷重計算
大きな器具を設置する関係から、床の耐久性はとても重要です。
物件選びの段階ではRC（鉄筋コンクリート造）やSRC（鉄骨鉄筋コンクリート造）、築年数が浅い、1階の部屋を選択する、物件契約後であれば1ヵ所に大きな器具や高重量のプレートなどを集中して置かないなどの配慮をしましょう。
●防音対策
荷重計算とも関係が深いですが、RCやSRCの物件を選ぶ、1階でさらに角部屋を選ぶ、必ずフロアマットを設置するなどの配慮を行いましょう。
開業届、各種届出
開業届けはそれぞれの市町村区役所に提出します。ハードルが高いイメージがありますが、開業届自体は意外とあっさりしているのが特徴です。
仮に法人を立ち上げる場合は、必要に応じて社会保険事務所、公共職業安定所、労働基準監督署、所轄税務署、消防署等で手続きを済ませる必要があるので、注意しておきましょう。
パーソナルトレーニングジムを開業する際の注意点として、不特定多数の人が部屋を出入りすること・大きな器具の設置やトレーニングに伴う騒音の関係から、パーソナルトレーニングジムの開業を許可していない物件もあります。
無許可でパーソナルトレーニングジムを開業してしまうと強制退去の可能性も高いので、必ず事前に確認しましょう。
パーソナルトレーニングジムの経営を安定させるコツ
ここでは開業後のパーソナルトレーニングジム運営を上手くいかせる方法を紹介します。
顧客目線の立地
パーソナルトレーニングジムは週1〜2回など、お客様には頻繁に来て頂くものとなるため、お客様が通いやすい立地であることが重要です。
都市部であれば駅近、地方であれば駐車場があるなど地域に合わせた立地を選択しましょう。
スモールスタートを心がける
初期費用やランニングコストを抑えられるかというのは、個人でビジネスを始めるうえでの大きなポイントです。
ワンルームマンションや自宅の一室、必要最低限の器具だけを置く、または自体重のトレーニング中心で動ける身体作りをコンセプトにするなど、不要なコストはとことん削減しましょう。
少なければ30万円ほどからスタートすることも可能です。
どうしても大きな器具を置きたい場合、居抜き物件を活用する方法も選択肢の一つとして良いでしょう。
ターゲット層に合わせたプラン設定
年齢層や職業、エリアなどによって求めているものが異なるため、それぞれに合わせたメニューや料金などのプランを設定しましょう。
これまでに立地や必要な器具などを紹介してきましたが、まずはターゲット層を決めて、必要な立地を選び、器具を揃えるというやり方が最もムダがないのでおすすめします。
パーソナルトレーニングジム開業前に調べておくこと
パーソナルトレーニングジムを開業する前に必ず行うべきが、ジムのコンセプトを固めること。
そのために調べておきたいことが、マーケティング用語で3Cと呼ばれる次の3つです。
Customer：市場・顧客
Competitor：競合
Company：会社
出店希望のエリアにはどんな方がいて、どんなサービスが求められているのか？
同じエリアの競合他者はどこか？
そのうえで、自身の強みや提供できるサービスはなにか？何で競合他社との差別化を図るのか？
これらを事前に調べておき、説明できるようにしましょう。
これらができるとオンリーワンになれるので、お客様から選ばれます。
逆にできていないと、価格競争でしか勝負ができなくなってしまいます。
パーソナルトレーニングジム開業はゴールではなくスタート
パーソナルトレーニングジムの開業に必要な資金や器具、そして運営を成功させるポイントを紹介しました。
条件や状況にもよりますが、初期費用が30万円ほどで開業でき、毎月30万円ほどを売り上げたらなんとかパーソナルトレーニングジムの経営を続けていけると思います。
しかし開業後に安定して毎月の売り上げを確保することがとても難しいのです。
実は個人事業主の95%は年収200万円以下と言われており、これはパーソナルトレーニングジムを個人で開業している方も例外ではありません。
そして、1%のみが年収1,000万円の大台に乗っているとも言われています。
この差を分けているものが、次の考えです。
「ビジネスとは、お客様の問題解決」
99%の個人事業主は、自分の売りたいものを売っている。
残りのたった1%の人が、お客様の問題解決を売っている。
単にパーソナルトレーニングジムを開業し、お客様に筋トレや食事制限を押し付けるのみでは、自分の売りたいものを売っているだけです。
パーソナルトレーニングという手段を使ってお客様の問題を解決できると、1%に入る可能性が高くなります。
パーソナルトレーニングジム開業はあくまでもスタートであり、お客様の問題を解決することをゴールとして目指してください。
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パーソナルトレーニングジムを開業をしたい方へ
パーソナルトレーニングジムの開業方法について紹介しました。
開業には資本金が必要になるため、ある程度のリスクが必要だと思います。
他にもお客様が通いやすい物件を探す必要があります。
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大手ジム、整体サロンでのトレーナー経験を持ち、パーソナルトレーナー養成スクール「2nd PASS」を卒業した後にトレーナーとして独立。トレーナーエージェンシーでは、パーソナルトレーナーになりたい人、現役パーソナルトレーナー向けコラムを執筆。ダイエットに悩むお客様、集客に悩むトレーナーの両方の悩みの解決を目指している。